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2000年中盤、韓国では殆どの大企業がオンラインゲーム事業に飛び込んだが、最近オンラインゲーム事業から撤退している。 'お金になる'という話だけでゲームに対する理解なしで飛び込んだのが事業をたたむことになった原因という分析だ。
ゲーム業界によれば、SK テレコム（日本のNTT DoCoMoのような最大携帯キャリアー）は最近子会社NTREEV SOFTに対する売却を急いでいる。買い入れ先は大手ゲーム会社二社が議論されていて、第三者売却可能性も考えられる。日本でも人気のゴルフゲーム'パンヤ'の開発会社NTREEV SOFTは昨年オープンしたブラウザゲームの'プロ野球マネジャー'が興行突風を起こしながら親会社SKテレコムは'適正価格で売れる時期'と判断している。 SKテレコムのNTREEV SOFT持分は63%だ。
最近決定されたSKテレコムの分社化もNTREEV SOFT売却がはずみをつけた理由に選ばれる。SKテレコムは最近通信事業と非通信事業を分割することに決めたことがある。また、今年の3月SKテレコムは2008年に投資(84億ウォン)したマジックテックネットワーク社持分30%を整理すると公示したことがある。マジックテックネットワーク社は2006年設立された中国オンラインゲーム会社だ。
日本でも有名な三星（サムソン）電子もゲーム事業を整理中である。三星電子はレッドストーン(2002年)とダンジョンアンドファイター(2005年・アラド戦記)を成功的にパブリッシングしながら大企業がゲーム流通業ができるという可能性を見せた。しかし、後続作不在と開発会社との不協和音などで三星電子のゲーム流通事業は事実上整理手順を踏んでいる。
特に三星電子は昨年11月、ネクソンとダンジョンアンドファイターの再契約で三星電子が流通でかき集める収益の80%をマーケティングに使わなければならないという屈辱的な内容を含ませたと分かった。4人で構成された三星電子ゲーム流通事業チームはメディアソリューションセンター(MSC)に偏在している。MSCの主力事業はスマートフォン用ソフトウェア開発だ。
この他にも2005年ゲーム事業に飛び込んだCTXは2007年末ゲーム事業で撤退し、お菓子メーカーの東洋グループもオンラインゲーム事業に進出して一回撤退したことがある。 東洋グループは最近ではゲームジャンルを変更してブラウザゲームにて勝負をかけている。
■ '大企業≠ゲーム'…なぜ?
大企業のゲーム事業進出が本格化したことは2000年代中盤。当時業界は'リネージュ' 'ミュー' 'カートライダー'などが興行に成功しながらゲームがまた他のブルーオーシャンで脚光を浴びた時期だ。ゲームは営業利益率が高くて(最高80%)お金になる事業と評価された。最近キム・テクチンＮＣソフト代表は自主成功型株式金持ち1位(1兆5,000億ウォン)に上がった。
しかし大企業の成功事例は多くない。業界専門家たちはその理由として、大企業の意思決定構造が過度に硬直しているという点を挙げる。ゲームに対する低い理解度やはり障害物と指摘される。
大企業を親会社で置いてあるゲーム会社関係者は"親会社役員を説得させるのが最も大変だ。 1,000ウォンを投資すれば2,000ウォンが出てくると話してこそ投資を決める"として"ゲーム事業は不確実性が非常に高い事業だと予測値を出すことが無意味だ。大企業はゲーム事業を理解できない"と指摘した。
韓国ゲーム産業協会関係者は"文化コンテンツは'創意性'で暮らす所で大企業は'危機管理'にだけ重点を置く"として"無条件'大当たり出る'で信じても勝率が低い事業で収益率だけ追う大企業らの思考はゲーム産業とは全く合わない"と指摘した。
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